サイガイマップ

洪水リスク 都道府県別ランキング

国土交通省ハザードマップポータルサイトの想定最大規模洪水浸水想定区域データに基づき、洪水リスクを評価しています。河川の氾濫や内水氾濫による浸水深を5段階で評価し、床下浸水から建物水没までのリスクを可視化します。

洪水の主な原因
  • 河川の外水氾濫(堤防の決壊・越水)
  • 内水氾濫(下水道の排水能力超過)
  • 高潮による浸水
  • 線状降水帯による記録的豪雨
洪水への備え・対策
  • 1ハザードマップで浸水想定を確認
  • 2水害保険(水災補償)への加入
  • 3避難経路・避難場所の事前確認
  • 4土のう・止水板の準備
  • 5貴重品の2階以上への移動

洪水リスク ランキング(全47都道府県)

1
岐阜県非常に高い

中部地方 / 人口196万人

2
大阪府非常に高い

近畿地方 / 人口884万人

3
佐賀県非常に高い

九州地方 / 人口80万人

4
秋田県高い

東北地方 / 人口93万人

5
山形県高い

東北地方 / 人口104万人

6
茨城県高い

関東地方 / 人口284万人

7
栃木県高い

関東地方 / 人口191万人

8
埼玉県高い

関東地方 / 人口734万人

9
東京都高い

関東地方 / 人口1404万人

10
新潟県高い

中部地方 / 人口217万人

11
富山県高い

中部地方 / 人口102万人

12
福井県高い

中部地方 / 人口76万人

13
愛知県高い

中部地方 / 人口754万人

14
京都府高い

近畿地方 / 人口255万人

15
岡山県高い

中国地方 / 人口189万人

16
広島県高い

中国地方 / 人口278万人

17
徳島県高い

四国地方 / 人口71万人

18
高知県高い

四国地方 / 人口68万人

19
福岡県高い

九州地方 / 人口512万人

20
熊本県高い

九州地方 / 人口172万人

21
大分県高い

九州地方 / 人口112万人

22
宮崎県高い

九州地方 / 人口106万人

23
鹿児島県高い

九州地方 / 人口157万人

24
北海道やや注意

北海道地方 / 人口514万人

25
青森県やや注意

東北地方 / 人口119万人

26
岩手県やや注意

東北地方 / 人口118万人

27
宮城県やや注意

東北地方 / 人口228万人

28
福島県やや注意

東北地方 / 人口178万人

29
群馬県やや注意

関東地方 / 人口192万人

30
千葉県やや注意

関東地方 / 人口628万人

31
神奈川県やや注意

関東地方 / 人口924万人

32
石川県やや注意

中部地方 / 人口112万人

33
山梨県やや注意

中部地方 / 人口80万人

34
長野県やや注意

中部地方 / 人口202万人

35
静岡県やや注意

中部地方 / 人口358万人

36
三重県やや注意

中部地方 / 人口175万人

37
滋賀県やや注意

近畿地方 / 人口141万人

38
兵庫県やや注意

近畿地方 / 人口543万人

39
奈良県やや注意

近畿地方 / 人口131万人

40
和歌山県やや注意

近畿地方 / 人口91万人

41
鳥取県やや注意

中国地方 / 人口55万人

42
島根県やや注意

中国地方 / 人口66万人

43
山口県やや注意

中国地方 / 人口132万人

44
香川県やや注意

四国地方 / 人口95万人

45
愛媛県やや注意

四国地方 / 人口132万人

46
長崎県やや注意

九州地方 / 人口130万人

47
沖縄県やや注意

沖縄地方 / 人口146万人

よくある質問

浸水深3mとはどの程度ですか?

浸水深3mは一般的な2階建て住宅の1階が完全に水没する水位です。2階への垂直避難が必要になり、場合によっては屋根の上に避難するような状況です。浸水深0.5m以上で車の走行が困難になり、1m以上で1階の家財がほぼ全損します。

洪水リスクの高い地域の特徴は?

一般的に、河川沿いの低地、海抜ゼロメートル地帯、扇状地の末端部、旧河道(かつて川が流れていた場所)は洪水リスクが高くなります。地名に「沼」「池」「川」「田」「浦」が含まれる地域は、歴史的に水害に関連した場所である可能性があります。

このエリアの災害リスクは高めです

リスクスコアが高い地域では、火災保険の水災補償や地震保険の補償額が十分かどうか、今すぐ確認されることを強くおすすめします。万が一の被害額は数百万円〜数千万円に及ぶことがあります。

※ 本サービスは特定の保険商品を推薦するものではありません。保険の見直しは、専門の保険代理店や保険会社にご相談ください。

※ 本サイトの災害リスク情報は、防災科学技術研究所(J-SHIS)等の公開データに基づく参考情報であり、実際の災害発生を予測・保証するものではありません。 不動産取引・保険加入等の意思決定には、必ず免責事項をご確認の上、専門家にご相談ください。