サイガイマップ

地震リスク 都道府県別ランキング

防災科学技術研究所(J-SHIS)の確率論的地震動予測データに基づき、今後30年以内に震度6弱以上の地震が発生する確率と、表層地盤の増幅率から地震リスクを評価しています。日本は世界有数の地震大国であり、全国どこでも地震のリスクがあります。

地震の主な原因
  • プレート境界型地震(南海トラフ、日本海溝など)
  • 内陸活断層型地震(直下型地震)
  • 海溝型地震の誘発地震
地震への備え・対策
  • 1家具の固定と転倒防止対策
  • 2耐震診断・耐震補強の実施
  • 3地震保険への加入
  • 4非常持ち出し袋の準備
  • 5家族との連絡方法の確認

地震リスク ランキング(全47都道府県)

1
岩手県非常に高い

東北地方 / 人口118万人

2
宮城県非常に高い

東北地方 / 人口228万人

3
福島県非常に高い

東北地方 / 人口178万人

4
茨城県非常に高い

関東地方 / 人口284万人

5
千葉県非常に高い

関東地方 / 人口628万人

6
東京都非常に高い

関東地方 / 人口1404万人

7
神奈川県非常に高い

関東地方 / 人口924万人

8
新潟県非常に高い

中部地方 / 人口217万人

9
石川県非常に高い

中部地方 / 人口112万人

10
静岡県非常に高い

中部地方 / 人口358万人

11
愛知県非常に高い

中部地方 / 人口754万人

12
三重県非常に高い

中部地方 / 人口175万人

13
大阪府非常に高い

近畿地方 / 人口884万人

14
兵庫県非常に高い

近畿地方 / 人口543万人

15
和歌山県非常に高い

近畿地方 / 人口91万人

16
徳島県非常に高い

四国地方 / 人口71万人

17
高知県非常に高い

四国地方 / 人口68万人

18
熊本県非常に高い

九州地方 / 人口172万人

19
宮崎県非常に高い

九州地方 / 人口106万人

20
北海道高い

北海道地方 / 人口514万人

21
青森県高い

東北地方 / 人口119万人

22
栃木県高い

関東地方 / 人口191万人

23
埼玉県高い

関東地方 / 人口734万人

24
福井県高い

中部地方 / 人口76万人

25
山梨県高い

中部地方 / 人口80万人

26
長野県高い

中部地方 / 人口202万人

27
岐阜県高い

中部地方 / 人口196万人

28
滋賀県高い

近畿地方 / 人口141万人

29
京都府高い

近畿地方 / 人口255万人

30
奈良県高い

近畿地方 / 人口131万人

31
鳥取県高い

中国地方 / 人口55万人

32
香川県高い

四国地方 / 人口95万人

33
愛媛県高い

四国地方 / 人口132万人

34
福岡県高い

九州地方 / 人口512万人

35
大分県高い

九州地方 / 人口112万人

36
鹿児島県高い

九州地方 / 人口157万人

37
秋田県やや注意

東北地方 / 人口93万人

38
山形県やや注意

東北地方 / 人口104万人

39
群馬県やや注意

関東地方 / 人口192万人

40
富山県やや注意

中部地方 / 人口102万人

41
島根県やや注意

中国地方 / 人口66万人

42
岡山県やや注意

中国地方 / 人口189万人

43
広島県やや注意

中国地方 / 人口278万人

44
山口県やや注意

中国地方 / 人口132万人

45
佐賀県やや注意

九州地方 / 人口80万人

46
長崎県やや注意

九州地方 / 人口130万人

47
沖縄県やや注意

沖縄地方 / 人口146万人

よくある質問

日本で最も地震リスクが高い地域はどこですか?

J-SHISのデータによると、南海トラフの想定震源域に近い静岡県・愛知県・高知県・三重県や、千葉県沖・茨城県沖の太平洋側が特に高い確率を示しています。ただし、内陸の活断層による直下型地震はどこでも起こりうるため、全国どこでも備えが必要です。

30年以内の地震確率とは何ですか?

地震調査研究推進本部が公表する「確率論的地震動予測地図」に基づく指標です。ある地点で今後30年以内に、特定の震度以上の揺れに見舞われる確率を示しています。例えば「26%以上」は、約4回に1回以上の確率で強い揺れが来ることを意味します。

このエリアの災害リスクは高めです

リスクスコアが高い地域では、火災保険の水災補償や地震保険の補償額が十分かどうか、今すぐ確認されることを強くおすすめします。万が一の被害額は数百万円〜数千万円に及ぶことがあります。

※ 本サービスは特定の保険商品を推薦するものではありません。保険の見直しは、専門の保険代理店や保険会社にご相談ください。

※ 本サイトの災害リスク情報は、防災科学技術研究所(J-SHIS)等の公開データに基づく参考情報であり、実際の災害発生を予測・保証するものではありません。 不動産取引・保険加入等の意思決定には、必ず免責事項をご確認の上、専門家にご相談ください。